担当者によるサポートを高く評価!
共栄メディアが、Printバルを採用した理由とは

Printバル導入事例 共栄メディア様サムネイル
(株式会社共栄メディア 写真左から SPセンター 営業本部 企画室 課長 中山 一郎様、SPセンター 営業本部 企画営業部 デジタルプロモーショングループ クリエイター 保坂 衛様、SPセンター 営業本部 企画営業部 デジタルプロモーショングループ 主任 サイネージディレクター  滝田 友則様)

企業プロフィール

企業名

株式会社共栄メディア

所在地

東京都新宿区改代町16 共栄本社ビル

設立年月日

1978年6月

従業員数

100名

印刷から始まり、企業のトータルプロモーションを支援する共栄メディア

共栄メディア 中山一郎氏

東京新宿に1978年に創業した株式会社共栄メディア。同社が掲げるキャッチコピー「時代と共に変化し続ける」の通り、時代の流れにあわせて事業を多角化させ続けており、創業当時は地域に根付いた印刷会社として、現在は印刷業を含めたトータルプロモーション業へと進化している。

現在の主な業務は、店頭向け販促ツールの制作とデジタルサイネージ関連業務の大きく2つ。納品物をただ制作するのではなく、プロモーション活動によってお客様の本質的な課題を解決することがミッションであると、中山氏は話す。

「弊社のサービスは基本的にBtoB向けとなっており、主に広告代理店さんやメーカー企業さんとお付き合いしております。店頭向け販促ツールは、主にドラッグストアや食品スーパーといった実店舗で商品を売って販売している、メーカー企業さん向けのサービスです。

新宿本社で企画、デザインされた販促ツールは、埼玉県戸田市の印刷工場で印刷され、さいたま市の工場で組み立てて梱包、発送されています。企画から納品まで、社内で一気通貫してご提供できること、それによる納品物のクオリティー維持やコスト削減が、私たちの強みになります」(中山氏)

フォーム営業中心の施策に課題感。
コロナ禍をきっかけに、マーケティングオートメーション実施へ

デジタルサイネージ事業や自社メディアの運営など、トレンドをキャッチアップした事業を推進してきた一方、セールス施策は依然としてアナログなままだったという。MA導入以前に抱えていた課題や悩みについて、中山氏と滝田氏に当時を振り返っていただいた。

「MA導入以前の弊社は、架電によるテレアポではなく、企業のWebサイトにある問い合わせフォームから営業アプローチをする、いわゆるフォーム営業が中心でした。つまりアウトバウンドによる商談創出がメインで、インバウンドのリード獲得ができていなかったのです」(中山氏)

「フォーム営業は主に私たちデジタルプロモーショングループが担っていました。具体的な業務の流れとして、毎回大まかにターゲット層を絞り込んで自ら営業先リストを作成し、一人1日10件というノルマを課してDMを送っていました。

共栄メディア 保坂衛氏

毎日1・2時間ほどは必ずフォーム営業に割かれてしまい、正直なところ、かなり苦行でした。時間と間はかかるし、リアクションもほとんどなく、本当に意味があるのかと思いながらもやり続けていました。どうにかして効果的で手間のかからないマーケティング施策を立ち上げ、自分たちが本来やるべき業務に集中できる時間を作る出さねばと考えたのです」(滝田氏)

効率的なセールス、マーケティング施策を実施する必要性を感じていたなか、新型コロナウイルスの感染拡大による外出自粛によって、店頭向けの販促ツールの需要が少しずつ落ち込んだという。右肩下がりの状況がきっかけとなり、落ち込んでいた既存顧客分の売上を回復させるため、これまでとは違う施策によって新規顧客を獲得することになった。そこで白羽の矢が刺さったのが、以前から展示会でよく目にしていた「MA」の導入によるマーケティング施策の実施だったそうだ。

低価格なMAを導入していたものの、MAを効果的に使いこなすことができなかった

共栄メディア 保坂氏と滝田友則氏

SFAとして利用していた企業がMAも扱っていたため、低コストで必要最低限の機能が実装されていることから他社MAを導入したという。しかし、しばらく運用する中で様々な課題を感じるようになったと、中山氏は当時を振り返る。

「疑問点を問い合わせても詳しい説明やサポートがなく、何を聞いても『それ以上は有料です』という回答しか返ってきませんでした。よりよい活用方法も分からないまま、メルマガの開封率といった数字を確認するだけで、すべてが手探り状態でした。これではただ労力を消費するだけだと感じはじめ、別のMAへの乗り換えを検討しはじめました」(中山氏)

アナログなセールス施策中心の状況から、より体系的にマーケティング施策を実施できる状態を目指す中で出会ったMAがPrintバルであった。比較検討の実施と導入の決め手について、滝田氏にお話を伺った。

「新規顧客の獲得と社員のマーケティング思考の強化という観点から、MAを比較検討しました。

比較したMAのなかでもPrintバルは導入後のサポートの幅が広く、弊社には不足していたマーケティングの観点からきめの細かいサポートをしていただけること、それによって体系的なマーケティング施策を実施できると考え、導入を決定しました。

ご担当者のマーケティングに関する幅広い知識と経験を活かした的確なアドバイスをいただきながら、弊社メンバーと共にプロジェクトを立ち上げてもらえたのは大変ありがたいです。また、プロジェクトの進行に伴って社員のレベル向上が望めたこと、手厚いサポートで効果的な改善ができ、将来的には既存顧客のナーチャリングが実施できると見込んだことも、Printバル導入の決め手になりました」(滝田氏)

1ヶ月ほどでMAの移行に成功!マーケティング知識と経験豊富な担当者によるサポートを高く評価

Printバルの導入決定後、およそ1ヶ月ほどで以前のツールから乗り換え、運用をスタート。導入の目的や活用方法を決定するまでに時間がかかり社内稟議の決裁には時間がかかったものの、スムーズに導入を進めることができている。また、以前のMA内に蓄積していた600件ほどのリード情報も、問題なくPrintバルに同期できたという。

Printバルの初期設定と同時に進められたのが、マーケティングプロジェクトを担当する人材のアサインだった。マーケティングの知識や考え方を身に付けて欲しい人材を選抜し、プロジェクトメンバーに組み込むことで、意識の醸成を図った。Printバル導入当初の状況について、保坂氏と滝田氏にお話をお聞きした。

「導入当初の取り組みで高く評価しているのが、弊社を担当いただいた方のマーケティング知識と経験、アドバイスの質です。我々はMAツールを使った効果的なマーケティング活動が分かっていない状態だったのですが、具体的なアドバイスをいただいたおかげで、成功イメージを想起することができています。

机上の空論のようだったマーケティングが、実感のある施策として感じられるように

Printバルの導入からまだ日が浅く、本格的な成果が表れてくるのはもう少し先のことになるだろうと話す中山氏。今回、MAによる本格的なマーケティング施策に携わってみての感想と、今後の展望を伺った。

「私がこれまで考えていたマーケティングとは、本で学んだり、インターネット上で検索したりと、まるで机上の理論のようなもので、実感がありませんでした。しかし、今回のPrintバルのプロジェクトを受けて、マーケティングの考え方や具体的な施策、アクションを知ることができ、とても勉強になりました。こうした学びや知識を、他の社員にも広げていき、別の商材のマーケティングにも活用していきたいですね。

Printバルを活用した、具体的なマーケティング施策の実施はこれからになりますが、既存顧客のナーチャリングといった一つひとつの施策のPDCAを回していき、改善を続けながら成果を出していきたいと考えています」(中山氏)