生成AIの業務活用が注目されるなか、「活用方法が浮かばない」「セキュリティー要件が気になって進めづらい」「導入しても使われないのでは」 といった声は依然多く聞かれます。
特に導入初期では、“ 使える環境 ”と“ 使われる体制 ”の両面をどう整えるかが、成果を左右する重要なポイントになります。
本セミナーでは、導入支援の現場で見えてきた成功パターンと共に、セキュリティーや社内体制への配慮を前提とした設計視点をお伝えします。
一般的なクラウド導入に加え、金融業界などセキュリティー要件の厳しい企業でも選べるオンプレミスの導入方法についてもご紹介いたします。
こんな方にオススメ！
- 生成AIの社内活用を検討しているが、どこから整備すべきか悩んでいる方
- 社内展開を見据えたPoCを進めているが、精度や適用範囲に課題を感じている方
- セキュリティー要件（クラウド制限など）への対応で導入が進められていない方
- 情シスやDX推進部門として、生成AIの導入設計・定着支援の視点を整理したい方
- 日時
- 2025年6月19日（木）14:00-15:00
※途中参加も可能です。開催当日まで参加お申し込みいただけます。 - 開催方法
- Zoom（スマートフォンからもご視聴いただけます）
- 参加方法
- お申し込み後、参加用のURLとともに別途メールにてご案内いたします。
- 費用
- 無料
- 問合せ先
- コニカミノルタジャパン DX推進セミナー事務局
E-mail：info_kmj_seminar@konicaminolta.com
生成AIが実現するこれからの企業の勝ちパターン
～最先端の生成AIサービス「neoAI Chat」とは～
銀行から電力会社、メーカーまで、70社以上の日本の生成AI活用を推進する中で見えてきた生成AI活用の勝ちパターンをご紹介。合わせて、SaaSから個別環境、オンプレミス型までセキュリティーレベルに応じた提供が可能な生成AIパッケージ「neoAI Chat」について、金融業界をはじめとする導入事例を交えてご紹介いたします。
neoAI Chat for オンプレミス
with HPE ProLiantサーバーで実現するオンプレLLM基盤
生成AI基盤をクラウドではなくオンプレで利用したいといった需要が急速に増えています。本講演では、neoAI Chat for オンプレミスをHPE ProLiantサーバー上で構築するために必要なハードウェアリソース、管理手法、クラウドのような従量課金の仕組み(HPE GreenLake）等、オンプレAI基盤を実現するための最新情報をご案内いたします。
コニカミノルタが実践する生成AI活用
自社実践で見えた活用のポイントとは
業務効率の改善・人手不足を解決するための手段として生成AIが注目を集めていますが、汎用的に使用できる生成AIを効果的に活用するには導入前後のサポートが重要です。本講演では、コニカミノルタジャパンが実際に業務効率を改善するためにneoAI Chatを導入・活用した事例とポイント、自社実践で得たノウハウを元に提供する導入・運用サービスについてご紹介いたします。
登壇者
株式会社neoAI
取締役 COO & Co-founder
寺澤 滉士良 氏
2022年8月 株式会社neoAI 創業 取締役COO就任（現職）
2024年3月 東京大学工学部システム創成学科 卒業
2024年4月 東京大学大学院 工学系研究科 技術経営戦略学専攻 修士課程 進学
松尾・岩澤研究室所属
研究内容：Diffusion Model / マルチモーダル / Consistency Models
日本ヒューレット・パッカード合同会社
デジタルセールス・コンピュート事業統括本部パートナー技術部
江澤 竜起 氏
SI会社で現場のSEを約10年経験した後、HPEに転職。
以来、15年以上をプリセールスエンジニアとしてサーバー、ストレージ、ハイパーコンバージドインフラを中心にHPEパートナー様の技術面での支援を担当。
最近はパートナー様向けオンプレAI基盤ソリューションの建付けに注力中。
コニカミノルタジャパン株式会社
ワークスタイルデザイン事業部 ITS事業企画部
SEサービス企画グループ
小林 航
5年間、データ活用プラットフォームの商品企画・運用業務に従事。
本年より現在のIT事業企画部へ異動。現在は生成AIサービスの企画責任者として、営業企画活動を担当。
コニカミノルタジャパン株式会社
ワークスタイルデザイン事業部 ソリューションエンジニアリング統括部
デジタルインテグレーション部 ドキュメントマネジメントグループ
平山 義一
ペーパレス実現、デジタルデータ管理のコンサルティングに従事。
ルール・運用・ITシステムの視点から、課題把握、施策立案、実行・定着化支援（業務フロー設計、社内規程の改訂、ITシステムの要件整理など）を行い、これまで大手企業から中小企業まで幅広く支援。
受付は終了いたしました